「地域別一人当たり県内総生産増減率を推定すると、東京圏は2030年以降、鳥取・島根圏を下回る」と松谷明彦政策研究大学院大学名誉教授は言います（松谷明彦『東京劣化 地方以上に劇的な首都の人口問題』ＰＨＰ研究所）。
地域の経済成長率を意味する県内総生産（ＧＲＰ）成長率、その一人当たり版が一人当たり県内総生産増減率ですが、東京圏は今後、高齢者が急増することで急速に低下していきます。逆に鳥取・島根圏は、緩やかに増加傾向に向かいます。率の比較ですので、絶対値での格差は残るでしょうが、成長が低下する東京圏、成長が上向く鳥取・島根圏という言い方はできるでしょう。
山陰の未来は割と明るいと思える指摘です。
