「今が働く女性にとって千載一遇のチャンス、管理職のオファーが来たら逃さないで」と、元「日経ウーマン」編集長の麓幸子さんはいいます（麓幸子『仕事も人生も自分らしく イマドキ女性管理職の働き方』日経BP）。
2013年に政府が「日本再興戦略」の中で成長戦略の中枢に置き、2016年に女性活躍推進法が施行して、従業員301人以上の企業に女性活躍を推進する活動を義務付けました。この流れを受けて、全国2万3,000社以上の企業が行動計画を策定し、女性活躍推進を宣言し始めました。
我が国における女性の管理職比率は14.8％と先進国で際立って低いと言われています(令和2年版男女共同参画白書)。これは女性が活躍する余地が大きいということでもあります。これまでは、高度経済成長期の「男はサラリーマンとして働き、女は専業主婦として支える」経済モデルの影響で、女性が結婚・出産・子育てで仕事の前線から離れることが社会常識になっていました。しかし今、共働き世帯が増え、女性のキャリアアップが求められるようになり、女性にも管理職を目指してほしいという社会的要請が生じています。
「女性は自分の力を低く見積もり、管理職のオファーを断るというもったいないことをしがち」と麓さんはいいます。女性のポテンシャルが大きいことは、現場の男性管理職もわかっています。積極的に挑戦して、社会を変えてほしいと思います。
