日本銀行松江支店の木村武支店長は、地域振興の具体例として、松江市におけるRubyを中心としたＩＴ企業の集積を紹介しています（『地域経済の新陳代謝の現状−回転ドア型経済からの脱皮を目指して−』日本銀行松江支店ＨＰ、8月28日掲載）。
Rubyは、松江市のまつもとゆきひろ氏が1993年に開発したプログラミング言語で、その使いやすさからWEBシステムや業務システムの開発分野で利用が広がっています。県や市は、Rubyを貴重な地域資源と位置づけ、ＩＴ産業の振興に取り組んでいます。島根県のソフト系ＩＴ企業の売上は、2012年度178億円と5年で5割増加し、従業員数も1,900人と4割増加しているそうです。
県内の大学・高校・中学ではRubyを学ぶ授業を行うなど、地域を挙げてＩＴによるまちおこしに取り組んでいます。こうした動きが山陰の地域振興の起爆剤になってほしいと思います。
